WorksWay 2024

市場調査会社、会計コンサルティング会社を経て、デル株式会社へ入社、主に財務関連業務に従事。同社においてアジア太平洋地域 財務企画部門統括、韓国CFO、日本CFOなどを歴任。その後オクターヴジャパン株式会社にてエアアジア・ジャパン設立準備に参画、エアアジア・ジャパン株式会社設立後、最高財務責任者および代表取締役社長を歴任。2017年12月、当社取締役 最高財務責任者就任。2019年9月、代表取締役 最高執行責任者就任。2021年9月、代表取締役最高経営責任者就任。

一橋大学商学部卒業後、教授や大学院商学研究科長、副学長を歴任。一橋大学名誉教授。現在は同大学CFO教育研究センター長。商学博士であり、2014年に座長として経済産業省の「伊藤レポート」をまとめる。その後も複数のレポートをまとめる。また、経済産業省の「GXファイナンス研究会」座長や内閣府の「非財務情報可視化研究会」座長など多数の要職を務める傍ら、経済産業省・東京証券取引所の委員長や内閣府内閣官房の委員なども務める。

日本興業銀行（現みずほ銀行）を経て2003年より株式会社日本総合研究所。気候変動やESGに関する企業調査に長く携わり、サステナビリティに内発的に取り組める人材の育成や子どもの参加論に注力している。著書に『図解SDGs入門』（2021）、『少子化する世界』（2019）（いずれも日本経済新聞出版）、『サステナビリティ人材育成の教科書』（共著、2022、中央経済社）などがある。

早稲田大学政治経済学部経済学科を卒業後、東芝に入社。その後、アーバンコーポレイション、ファーストリテイリングを経て、2008年8月、トランスコスモスに経営企画部長として入社後、CFOに就任し、経営管理、経理、財務、法務、総務、システム部門などの領域を統括した。2019年4月、日立物流（現ロジスティード株式会社 ）入社後、23年4月より常務執行役員CFOに就任。24年4月より現職。

2017年6月アマゾンジャパン入社。以来、Amazonビジネス事業本部にて法人営業部門を統括。アマゾン入社前は、グーグルにてオンライン広告・メディア、クラウドサービスの営業管理職に従事、それ以前はセールスフォース・ドットコム、SAPにてインサイドセールスのマネジメント職を担当。

1987年、当時の通商産業省に入省。2020年（7月退官）まで、行政において主にサイバーセキュリティ政策や安全保障貿易管理に携わり、サイバーセキュリティ基本法の制定・改正や戦略の立案、日本年金機構事件などの重大事象への対応に従事。2022年4月から現職。元内閣サイバーセキュリティセンター副センター長、経済産業省サイバーセキュリティ・情報化審議官。博士（工学）、MA in Management。

群馬県出身。20年以上シリコンバレーと東京でIT業界に従事。2010年日本マイクロソフト入社。Azureリージョン開設やIoT共創ラボ立ち上げを担当。2018年よりDynamics 365やPower Platformなど業務アプリ事業担当。2022年よりData＆AI事業担当。2024年より一般社団法人Generative AI Japan 協会理事。経営学修士および教育工学修士修了。

静岡大学情報学部 助手、産業技術総合研究所（産総研）サイバーアシスト研究センター研究員、産総研情報技術研究部門・上級主任研究員などを経て平成29年8月より経済産業省商務情報政策局情報産業課企画官、令和2年7月より現職。博士（工学）（慶應義塾大学）。その他、これまで、東京大学大学院・非常勤講師、北陸先端科学技術大学院大学・客員准教授、大阪府立大学・文書解析・知識科学研究所・研究員、先端IT活用推進コンソーシアム（AITC）顧問などを兼務。

1979年に松下電器産業（現パナソニック）に入社し、三洋電機を経て2013年にヤンマーに入社。アメリカ松下電器で5年間、松下電器系合弁会社の取締役で3年間、三洋電機株式会社では執行役員として3年間の経験を積み、2018年にヤンマー取締役に就任し、2020年に退任。現在はNPO法人CIO Lounge理事長。また、ウイングアーク１st社外取締役やローム株式会社顧問、ゆうちょ銀行外部専門委員も務める。

日本リミニストリート株式会社入社以前は、SAPジャパン株式会社にて生産管理コンサルタント、プリセールス部門や自動車産業部門の責任者を務める。20年近くに及ぶエンタープライズソフトウェアビジネスにおける経験を通じて、ソフトウェアベンダーのサポートに対して様々な疑問を持つようになり、日本リミニストリート株式会社の代表取締役社長に就任。同社で数多くのお客様のDX推進やさらなる未来に向けた戦略投資に貢献。

㈱資生堂にて長年コーポレートガバナンス、ディスクロージャー、株主総会・株式実務を統括し、IR/SRとESGコミュニケーションを推進。退職後、企業向けのIR/SR・ESGコンサルティング業務を行う法人、機関投資家向けの協働エンゲージメント支援業務を行う法人を設立。企業と機関投資家双方の行動と心理を踏まえた情報開示と対話を推進。経産省「持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築～（伊藤レポート）」委員などを歴任。

大手製造業、調達購買支援専門ファーム、国内総合コンサルティングファームを経て現職。戦略的サプライマネジメントをテーマとした調達・購買の高度化、コスト最適化、BPR、BPO化支援等、戦略から実行までを一気通貫支援。近年では、大手製造商社のグローバル営業戦略検討、工場でのDX活用による在庫最適化改革、調達機能高度化改革、国立大学、協会等の産学共同研究、「変革・改革」をキーワードとした支援・活動に従事。

監査事業部で上場会社の会計監査・アドバイザリー業務に従事した後、2010年にIFRS事業部（現アドバイザリー統轄事業部）に異動。現在、小売業ワーキンググループ責任者、および、新リース会計基準タスクフォース責任者として幅広く活動し、多数の会計関連アドバイザリー業務に従事し、2021年より、KPMGジャパン 消費財・小売セクター マーケッツリーダーとしてセミナー開催や外部寄稿などの企画をリード。

大手システムインテグレーターにてシステム開発に従事。
2022年にアマゾンウェブサービスジャパンへ入社し、公共領域における独立系ソフトウェアベンダー (Independent Software Vendor) を担当。